投資の長期リターンの大半は銘柄選択ではなくアセットアロケーションで決まる。株式・債券・不動産・現金などを相関の低い組み合わせで保有することがリスク分散の本質。年1〜2回のリバランスで崩れた配分を戻す作業とセットで運用する。
カバードコールETFは、株式を保有しながらコールオプションを売って収益を狙う商品。分配金が高く見えやすい一方、強い上昇相場では利益の上限が抑えられやすい。
為替ヘッジあり投資信託は、海外資産の為替変動リスクを抑える仕組みを持つ。ただしヘッジコストがかかるため、為替リスクを減らす代わりにリターンも抑えられる場合がある。
実質利回りは名目利回りからインフレを差し引いた、購買力ベースのリターン指標。real-interest-rateに近い概念だが、投資全体の収益性を評価する際に用いられる。
特定口座(源泉徴収あり)は税計算と納税を証券会社が行う口座。申告不要になりやすいが、損益通算では確認が必要。
NISA非課税保有限度額は非課税で持てる総枠。売却時の再利用は翌年以降で、買付額ベースで管理される。
不動産利回りは家賃収入を基にした投資収益率で、yieldの一種。bond-yieldと異なり実物資産の収益に依存し、コストや空室リスクを考慮した実質ベースでの判断が重要となる。
掛金全額所得控除・運用益非課税・受取時優遇の「三重節税」が特長の老後専用積立制度。NISAと異なり原則60歳まで引き出し不可のため、緊急予備資金を確保した上で活用する。
株と同じように即時売買できる上場投資信託。指数連動・低コスト・広分散が特長で、通常の投資信託との最大の違いは取引時間中に指値注文が可能な点。
投資利益にかかる約20%の税金がゼロになる国の制度。新NISAは年間360万円・生涯1,800万円の非課税枠を持ち、長期運用の税優遇差額は数百万〜数千万円規模になる。